ペアローンのリスクと判断基準｜やめた方が良い理由とは

2026.02.25

住宅ローンを調べていると「ペアローンはやめた方が良い」という声をよく見かけます。

ただ、なぜそう言われるのか、どんな家庭なら避けた方が良くて、どんなケースなら選んでも良いのかが分からないと判断できません。この記事では、ペアローンの基本からデメリット・メリット、向き不向き、将来のライフプランとの関係までを整理し、後悔しないための考え方をまとめます。

1. ペアローンの基本理解

1.1 ペアローンとは何か

ペアローンは、主に夫婦や事実婚のパートナーなどが、それぞれ別々に住宅ローンを組み、1つの住宅を共同で購入する方法です。簡単に言うと「2本のローンで1つの家を買う」仕組みです。

一般的には、夫名義で1本、妻名義で1本という形になり、双方がそれぞれ金融機関とローン契約を結びます。返済義務もそれぞれに発生し、各自が債務者となる点が特徴です。一つのローンに連帯保証人として加わる形とは法的な位置づけが大きく異なります。

ペアローンでは、購入する住宅の持分もそれぞれの出資割合に応じて登記するのが基本です。例えば、合計5,000万円の物件を、夫3,000万円・妻2,000万円のローンで負担する場合、所有権も3:2といった形で分けるのが典型的です。

それぞれに住宅ローン控除を利用できる可能性があることから、税制面のメリットも語られがちですが、その裏には複雑さやリスクも隠れています。まずは似た仕組みに見える「収入合算」との違いを押さえておくと、後の判断がしやすくなります。

1.2 収入合算との違いを理解する

収入合算は、主たる債務者が1人で住宅ローンを組み、もう1人の収入を「返済能力の裏付け」として合算する方法です。合算される側は連帯保証人、もしくは連帯債務者になる仕組みが多く、ペアローンとは次のような違いがあります。

ペアローンでは、2人ともがそれぞれ債務者となり、2本のローン契約を結びます。返済用の口座が別々になることも多く、事務手続きが増えるのが一般的です。一方、収入合算は1本のローンの中で収入を合算するだけなので、契約も返済もシンプルです。

また、登記上の持分にも違いが出ます。ペアローンの場合は、それぞれの負担額に応じて持分を設定しやすく、資金負担と権利のバランスをとりやすいと言えます。収入合算では、実際の資金負担よりも、住宅ローンの債務者の割合や頭金の出し方などによって持分をどうするか検討する必要があり、調整の仕方によっては公平感に影響することがあります。

さらに、離婚・死亡・収入減少などのトラブルが起きたときの影響も異なります。ペアローンは2本のローンがそれぞれ残るため、整理が難しくなる傾向があります。収入合算ももちろんリスクはありますが、「1本のローンをどうするか」という整理の仕方になる点が違いです。ペアローンを検討するなら、収入合算よりも後戻りが難しい可能性があることを頭に入れておく必要があります。

2. ペアローンをやめた方が良い理由

2.1 ペアローンのデメリットとその背景

「ペアローンはやめた方が良い」と言われる一番大きな理由は、生活や関係性の変化が起きたときの負担の大きさです。特に、離婚や別居、どちらか一方の大幅な収入減少、病気・死亡などが起こると、2本のローンを抱えている状態が重くのしかかります。

ペアローンでは、それぞれが自分のローンを返済する義務を負っていますが、実際の生活では、どちらかが返済不能になると、もう一方の生活にも直結します。物件を売却して清算しようとしても、売却価格がローン残高を下回る「オーバーローン」の場合は、残債が双方に残る可能性が高いです。

団体信用生命保険（団信）の扱いも重要です。夫婦それぞれが団信に加入していても、どちらか一方が亡くなった場合に完済されるのはその人のローン部分だけで、もう一方のローンはそのまま残ります。例えば、夫4,000万円・妻3,000万円のペアローンで、夫に万が一のことがあれば夫の4,000万円分は団信で完済されますが、妻の3,000万円は残り続けるというイメージです。一人に万が一があっても、家計全体としての返済負担がゼロになるわけではない点がペアローン特有のリスクです。

2.2 ペアローン利用で陥りやすいトラブル

ペアローンを利用したことで、のちに「やめておけばよかった」と感じる具体的なトラブルには、いくつか共通パターンがあります。

離婚時に家を売却しようとしてもローン残高が多く、離婚後も2人でローン返済を続けざるを得なくなった
出産や育児でどちらかが休職・時短となり、返済比率をどうするかで夫婦間の不満が蓄積した
どちらか一方の収入減少や病気で片方のローン返済が難しくなり、家計全体が圧迫された
2本のローンそれぞれに諸費用や団信料がかかり、トータルコストが想定より増えた
持分割合や頭金負担をめぐって、のちに「不公平だ」と感じるようになった

こうしたトラブルが起きる背景には、「今の収入状況を前提に、借りられるだけ借りる」という発想があります。ペアローンを組むときは、2人の年収を合算することで借入可能額が増えるため、つい物件価格の上限を引き上げてしまいがちです。その結果、ほんの少しの収入変動やライフプランの変化でも返済余力が崩れやすくなります。

また、心理的な側面も見逃せません。2人の名義でローンを組むと「簡単には別れられない」という無言のプレッシャーがかかります。一方で、現実には価値観の違いや働き方のズレなどから関係性が変化していくこともあり、ローンの存在が話し合いを複雑にすることがあります。

ペアローンだから必ずトラブルになるわけではありませんが、「トラブル時の出口が見えにくい」「感情とお金の問題が絡まりやすい」という構造的な弱点を持っていることは意識しておくと良いでしょう。

3. ペアローンのメリットと向いているケース

3.1 ペアローンを利用するメリット

デメリットが注目されがちなペアローンですが、一定の条件がそろえばメリットもあります。代表的なメリットは以下のとおりです。

共働きで高い物件価格にも手が届きやすくなる
2人分の住宅ローン控除を利用できる可能性がある
出資・返済割合に応じた持分設定で、資金負担を可視化しやすい

ペアローンを前提として住宅選びをする場合は、こうしたメリットを冷静に整理しつつ、「メリットを得るために無理な金額を借りていないか」「万が一のシナリオでも返済が続けられるか」をセットで検討することが重要です。

3.2 ペアローンが向いている夫婦の特徴

ペアローンそのものが悪いわけではなく、「向いている夫婦」と「向いていない夫婦」があります。向いているのは、次のような要素を複数満たしているケースです。

まず、2人ともが安定した雇用形態で働いていて、今後数十年にわたって収入が急激に減る可能性が低いことが挙げられます。例えば、勤務先の業績や働き方、転職・独立の予定などを踏まえて、長期的に見た収入の見通しをお互いに共有できているかどうかがポイントになります。

次に、家計管理を共同で行い、数字の話をオープンに話し合えることも重要です。ペアローンでは、お互いの収入・支出・貯蓄額を前提に返済計画を立てるため、「お金の話をしにくい関係性」のままスタートすると、後でストレスになりやすいです。

さらに、将来のライフプランについて、ある程度具体的に擦り合わせができている夫婦の方が向いています。子どもの人数や教育方針、どちらがどのタイミングで働き方を変える可能性があるか、介護や転勤の可能性など、長期的なイベントについてのイメージを共有しておくと、無理のない借入額を決めやすくなります。

4. ペアローンを検討する際の注意点

4.1 後悔しないための判断基準

ペアローンを検討する際には、「組むか・組まないか」を感覚や雰囲気で決めるのではなく、いくつかの判断基準を自分たちなりに持っておくことが大切です。

1つ目の基準は、片方の収入がゼロになっても、もう一方の収入だけで最低限の生活と返済が成り立つかどうかです。出産や病気、転職などで、しばらく一方が働けなくなる可能性は誰にでもあります。その場合の家計のシミュレーションをしてみて、半年〜1年程度は乗り切れると判断できるかどうかを確認しておくと安心感が違います。

2つ目は、返済比率です。一般的に、住宅ローンの年間返済額が年収のどれくらいを占めるかは重要な指標になります。ペアローンの場合、2人分の返済額の合計が世帯年収に対してどれくらいなのかを把握し、「ボーナス減少」「教育費の増加」なども考慮しても余裕がある水準かを見極めることが求められます。

3つ目は、出口戦略の有無です。万が一離婚や別居となった場合に、住宅とローンをどう扱うのか、ざっくりでも話し合っておけるとリスクを冷静に認識できます。「売却して清算する」「どちらかが住み続け、もう一方の持分を買い取る可能性」など、現実的な選択肢があるかを確認しておくとよいでしょう。

また、親族からの援助や相続の見込みがある場合は、それを前提にペアローンで借りる金額を増やしすぎないこともポイントです。援助はあくまでプラスアルファとして考え、「あくまで現在の収入と貯蓄だけで返済計画が成立するか」を基準に判断する方が安全度は高まります。

4.2 ペアローン以外の選択肢と比較ポイント

ペアローン以外にも、住宅ローンの組み方には複数の選択肢があります。それぞれの特徴を押さえ、比較することで、自分たちに合った方法を選びやすくなります。

片方の単独名義で借りる
もう一方は連帯保証人にならず、住宅ローンの債務者は1人だけにする方法です。
収入合算（連帯保証人・連帯債務者）で借りる
主たる債務者を1人にしつつ、もう1人の収入を合算して審査を受ける形です。
親子リレーローンなど、別の形で返済期間を伸ばす
世代間でローンを分担し、毎月の負担を軽くする方法です。

片方の単独名義で借りる場合は、返済責任と団信の恩恵がシンプルで、将来のトラブル時にも整理しやすいのが利点です。ただし、借入可能額はペアローンより小さくなることが多いため、物件選びに制約が出る可能性があります。

収入合算を利用する場合は、債務者は1人でも、実質的には2人の収入を前提に返済計画を組む形になります。ペアローンほどではないにせよ、どちらかの収入減少による影響は大きくなるため、慎重なシミュレーションが必要です。

親子リレーローンなどは、返済期間を長く取ることで毎月の返済額を抑えやすい反面、合計の利息負担が増える傾向があります。親子の年齢差や将来の相続・同居の方針なども含めて検討する必要があります。

ペアローンを選択肢から除外するのではなく、これらと並べて比較検討することが、最終的に納得できる住宅ローンの形を見つける近道になります。

5. ペアローンを選択する前に考慮すべきライフプラン

5.1 将来の変化に備えるためのチェックポイント

ペアローンを検討する際は、現在の収入や家賃の延長線だけでなく、これから数十年のライフプランをざっくりでも描いておくことが重要です。特に、次のようなポイントを一つひとつ確認すると、将来の変化に備えやすくなります。

出産・育児のタイミングと、その間の働き方の変化
子どもの人数や教育方針による教育費のピーク
転職や独立、勤務地変更の可能性
親世代の介護や同居の検討時期
自身の定年時期と、その後の収入源（年金や資産運用など）

例えば、出産後にどちらかが数年間フルタイムを離れる想定があるなら、その間の収入減と保育料などの支出増を織り込んだシミュレーションが必要です。教育費についても、幼稚園から大学までの進路イメージによって必要額は大きく変わるため、おおまかな方針だけでも共有しておくと返済計画の現実味が増します。

また、転勤の可能性がある職種であれば、購入した家に住み続けられないケースも想定すべきです。その際に売却するのか、賃貸に出すのか、一定期間空き家として維持するのかといった選択肢によって、キャッシュフローは大きく変わります。

これらを踏まえたうえで、「どのタイミングで家計が一番苦しくなりそうか」「そのときにどれくらいの貯蓄と余裕があれば乗り切れるか」を意識しておくと、ローンの組み方や借入額の上限ラインが見えやすくなります。

出産・育児・教育費・介護・転職・定年といったライフイベントの時期
それぞれのタイミングでの収入・支出・貯蓄額のイメージ
予定外の事態が起きた場合の予備プラン（貯蓄、保険、働き方の変更など）

5.2 ペアローン後の想定シナリオ

ペアローンを組んだ後の生活をイメージする際には、「うまくいっている状態」だけでなく、「予定外のことが起きた場合」のシナリオもいくつか想定しておくと、判断が現実的になります。

例えば、共働きが順調に続き、子どもの人数や教育方針も予定通り、健康状態も良好という理想的なケースでは、ペアローンのメリットを享受しながら、ゆとりのある返済ができるかもしれません。このときに気をつけたいのは、生活水準を一気に引き上げすぎないことです。収入が増えても生活費を抑え、繰上返済や教育費の積み立てに回すことで、将来のリスクに備えられます。

こうしたシナリオを考えると、「万が一のときには、売却や賃貸という出口を選べる価格帯の物件を選ぶ」「繰上返済を計画的に行い、残高を早めに減らしておく」といった対策が有効になります。ペアローンを選ぶかどうかは、「良いシナリオだけでなく、悪いシナリオでも何とかなるか」を自分たちなりに検証した上で決めるのが安心です。