地震大国ともいわれる日本において、住宅の耐震性能は見逃せない問題です。

しかし実際「耐震」がどんなものか、しっかり理解できているという方は少ないのではないでしょうか。

今回は、住宅の耐震性能に関する基礎知識について解説していきます。

これから家を新築しようと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

この記事がおすすめできる人

• 「耐震」について知りたい人
• 地震に強い家を造りたいと考えている人
• これから家を建てようと考えている人
• 制振・免震との違いを知りたい人
• 現在住んでいる家の耐震診断がしたい人

なお以下の記事でも「注文住宅」について詳しく解説しています。ぜひ、本記事と合わせてご覧ください！
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耐震とは

地震が起きた際に、建物の破壊や損傷を防ぐための工夫を耐震といいます。

文字通り、「地震に耐えるための構造」で、地震が起きた際に建物が倒壊せず、住人が避難できるということを前提とした構造となっています。

具体的には、柱や梁、壁、筋交いなどに木材や金属などの部材を使うことで、家の強度を高めるという方法。

一般的に、鉄筋コンクリート造のラーメン構造や壁式構造、鉄骨造のレース構造などが耐震構造と呼ばれています。

これらの耐震構造は現在最も普及しており、比較的安価に設計できるというメリットがあります。

また、耐震と並ぶ地震対策として挙げられるのが、「制振」と「免震」。

耐震・制振・免震の3つは、それぞれ工法の特徴やメリット・デメリットが異なるため、合わせて理解しておくと良いでしょう。

制振・免震との違い

建物の内部に工夫を施すことで、建物が地震の揺れを吸収できるようにするのが「制振」です。

制振は繰り返しの揺れに強く、メンテナンスの頻度が少なくて済むのがメリット。しかし感じる揺れは次にご説明する「免震」よりも大きくなるため、家具が倒れてしまったり、ガラスが破損するなどのリスクが考えられます。

一方「免震」は、建物と基礎の間に免震装置を設置し、地震の振動を抑える技術。免震装置を設置することで、建物に揺れが伝わりにくいだけでなく、感じる揺れも緩やかになります。

建物の損傷も少なく、内部の揺れを最小限に抑えられるのが特徴。耐震や制振と比較しても、家具が倒れたり、ガラスが破損する被害が少なく済むでしょう。

また免震は、耐震や制振と併用して対策をすることが可能です。

ただし導入費用はほかの方法と比べると高く、定期的なメンテナンスや点検が必要です。

耐震、制振、免震にはそれぞれメリット・デメリットがあります。そのため、安全性だけでなく、コストやメンテナンスの頻度なども考慮して、ご自身の家にあったものを選ぶと良いでしょう。

耐震性の高さを判断するために知っておきたい2つの基準

耐震性の高さはどのように判断されるのでしょうか。ここでは、それに関係する2つの基準について解説していきます。

耐震基準

耐震基準とは、その名の通りどれくらいの地震に耐えられる強度を備えているかという基準で、建築基準法によって定められています。

耐震基準は、1981年の6月1日に大幅な改正が行われ、この改正以前を「旧耐震基準」、以降を「新耐震基準」と呼んでいます。

そして現在は、新耐震基準をクリアしているかどうかが、その建物が一定の耐震能力を備えているかという判断基準となっています。

新耐震基準の内容は、簡単に説明すると「大きな地震が起きても人命を守ることができる」ということ。

具体的には、「震度6強から7に達する大規模地震で倒壊・崩壊しないこと」「震度5強程度の中規模地震ではほとんど損傷しないこと」という基準が設けられています。

旧耐震基準では、大規模地震に対する基準は設けられておらず、中規模地震に関しては「倒壊しないこと」という基準になっていました。

1995年に起きた阪神・淡路大震災ではこの基準の差がはっきりと現れ、耐震基準が改正される1981年以前に建てられた建物に被害が集中しています。

耐震等級

住宅の耐震性能のレベルを表した基準のことを耐震等級といいます。

等級は1〜3までの3段階で表され、数字が大きいほど耐震性能が高いということに。つまり最高レベルは、耐震等級3の建物となります。

等級1は建築基準法レベルの耐震性能を満たす基準。つまり、耐震基準法で定められている「震度6強から7に達する大規模地震で倒壊・崩壊しないこと」「震度5強程度の中規模地震ではほとんど損傷しないこと」を満たすよう設計されます。

等級2は、等級1で想定される1.25倍の地震にも耐えられるよう設計されます。主に学校や病院など公共性の高い建物で用いられている基準です。

等級3は、等級1で想定される1.5倍の地震にも耐えられるよう設計されます。主に消防署や警察署など防災拠点となる建物で用いられます。

2008年に作られた長期優良住宅制度では、バリアフリー性・可変性・耐震性・省エネルギー性・居住環境・維持保全計画・維持管理・更新の容易性・劣化対策・住戸面積という9つの基準をクリアすることで長期優良住宅の認定を受けることができます。

この基準のひとつ「耐震性」では、耐震等級2相当以上の強度があることが条件。認定されると住宅ローン控除の控除額が増えるなどのメリットがあります。

地震に強い家を建てるための注意点

安心して長く住むことができる地震に強い家を建てるためには、どんな工夫をしたら良いのでしょうか。ここでは、土地選び、間取り・形、工法・構造という3つのことについてそれぞれ詳しく解説していきます。

土地選び

まずはじめに大切なのが、土地選びについて。同じ耐震等級の家でも、建てられている土地によって、地震による被害は変わってきます。

地震に強い家を建てるためには、基礎や構造だけでなく土地選びも重要だと覚えておきましょう。

気をつけなければいけないのが、もともと沼や田んぼだった土地。新しく造成された土地の場合、元の地盤に盛り土を混ぜていることが多く、元の地盤と追加した盛り土の地盤に強度の違いが生じてしまいます。

それによって、土地の一部が沈んでしまったり、建物が傾いてしまったりという被害を受ける恐れがあるのです。

また、水辺に近い土地は地盤が軟弱な可能性があります。軟弱な地盤に建てられた家は倒壊の心配があるため、地盤を改良する必要があるということを覚えておきましょう。

間取り・形

間取りや建物の形はなるべくシンプルにすることが理想的。極端にいえば、最も地震に強いのは真四角の家であるといわれています。

というのも、凹凸が多い建物は、地震の揺れが1ヶ所に集中し、そこから倒壊が始まってしまう危険性があるのです。

また、2階建て・3階建ての家の場合は、階ごとのバランスにも注意しましょう。

下の階よりも上の階の方がせり出て広くなっていたり、ビルトインガレージのように柱で支えるスペースをつくったりする場合は耐震性について施工業者にきちんと確認しておいた方が良いでしょう。

工法・構造

住宅の構造は、大きく分けて「鉄筋コンクリート造」「木構造」「鉄骨構造」の3種類です。

3つの構造は、耐震性においてメリットとデメリットが異なるため、それぞれの違いを理解しておきましょう。

鉄筋コンクリート構造（RC造）

圧縮力に強いコンクリートと、引っ張る力に強い鉄筋を組み合わせて造る鉄筋コンクリート造。鉄筋を組み上げ、そこに型枠をはめてコンクリートを流し込みます。

コンクリートと鉄筋を使うため重量があり、最も地震に強い工法だといえるでしょう。

さらに、耐用年数が長いことや、遮音性・耐火性に優れていること、デザインの自由度が高いことなどもメリットとして挙げられます。

ただし、他の工法と比べると工期が長くコストが高いということは覚えておきましょう。重量があることによって、地盤改良工事が必要となる場合もあります。

木構造

木構造はその名の通り、木を使って造られるもの。基礎となるコンクリートの上に、柱や梁、筋交いなどを組み合わせて骨組みを作ります。

木構造は、「木造軸組工法」と「2×4（ツーバイフォー）工法」という、主に2つの工法に分けられます。

木造というと耐震性が低いように思う方が多いかもしれませんが、実はそんなことはありません。特に2×4（ツーバイフォー）工法は、箱型構造で地震の揺れを分散することができるため、優れた耐震性があります。

また、構造上の制約が少ないため、デザインの自由度が高く、変形地などにも建てやすいところが特徴。増改築にも対応しやすいでしょう。

鉄骨構造

木構造の柱や梁などの部材を鉄骨に置き換えて造られるのが鉄骨造の家です。

外観や内装は木造とあまり変わりませんが、木構造よりも耐久性・耐震性に優れているのが特徴。

木構造よりも耐久性や耐震性に優れ、鉄筋コンクリート造よりも費用を抑えることができるため、それぞれの良いとこどりをしたような工法だといえるでしょう。

ただし鉄骨は摂氏540度程度で急激に強度が失われてしまいます。そのため地震の揺れには強いものの、地震で火災などが起きてしまった場合は、倒壊の危険性が高くなってしまいます。

耐震診断の基礎知識

既存の建築物の強度を調べる耐震診断。実際にどんなことをするのか、費用はどれくらいかかるのかなどを解説します。

簡単にできる自己診断もご紹介しますので、ご自宅の耐震性を不安に感じているという方はぜひ参考にしてみてください。

何をするの？

耐震診断とは、旧耐震基準で設計された建物について、新耐震基準をもとに耐震性の有無を診断すること。

また、新耐震基準で建てられた建物についても、劣化によって耐震性能が落ちてしまっている可能性がある場合は、耐震診断をした方が良いでしょう。

この診断は、建築事務所に所属していて、耐震診断の手法を理解している耐震診断士が行います。

診断の流れは、まず建物の概要、使用履歴、増改築、経年劣化、設計図書の有無など、必要な情報を集めて診断計画を立てます。

次に現地調査を行い、その結果から耐震性の検討・評価を実施。どのような調査を行うかは、建物の規模や重要度、調査の可否などに応じて設定されます。

耐震診断を実施したら、必要に応じて、耐震補強案を立て、概算工事費用などを算出します。

その方法は？

耐震診断の方法は、1次耐震診断、2次耐震診断、3次耐震診断という3つの方法に分けられます。

1次耐震診断は、柱と壁の断面積とコンクリートの強度で耐震性能を診断する方法です。3つの中で最も簡易的な方法で、設計図面があれば詳細な調査をしなくても短時間で計算することができます。

2次診耐震診断は、柱と壁の強度と靭性から、耐震性能を診断する方法。1次診断よりも結果の信頼性が高く、学校や庁舎などの公共建築物でも用いられる方法です。

3次診断は、2次診断の柱と壁に加えて、梁の強度も考慮して診断を行います。

これら3つの診断方法の違いは、診断の制度。どの診断を行うかは、事前調査の結果によって診断士から提案されます。

その際、診断にかかるコストや時間、内容なども合わせて提示されるため、これらを参考に診断方法を選択してみてください。

費用はどれくらいかかる？

耐震診断の費用は建物の形状や構造によって変わってきますが、RC造の場合の目安は以下の通りです。

• 簡易診断…40〜100万円
• 一次診断…50〜200万円
• 2次診断…700円／㎡から2,300円／㎡
• 3次診断…700円／㎡から2,800円／㎡

参考：耐震診断の費用 | 耐震診断.jp

耐震診断の費用は、小さい建物ほど割高に、大きい建物ほど割安になります。もし図面がない場合は図面復元費用が必要となり、追加料金を支払わなければいけません。

業者選びのポイント

耐震診断を請け負う業者はたくさんありますが、中には耐震診断の技術を持っていなかったり、耐震診断を無料で行う代わりに工事を契約させたりするなど、悪質な業者もいるため注意が必要です。

建築士であれば耐震診断を依頼することができるため、まずは家を施工した際の建築士に相談してみると良いでしょう。

他の業者に依頼したいという場合におすすめなのが、住宅診断士の資格を持つ専門家です。

住宅診断士になるためには、NPO法人や建築士会の認定が必要。決められた講習を受講することで住宅診断士を名乗ることができるため、耐震診断に関する知識をきちんと身につけているといえます。

中でも建築士会が認定した住宅診断士は、建築士の国家資格を持っているため、信頼して任せることができるでしょう。

簡単にできる自己診断

簡易的な耐震診断は、ご自身でも行うことができます。以下の10個の質問に当てはまる数を数えてみてください。

• 建てたのは1981年以降
• これまで大きな災害に見舞われていない
• 増築していない。または建築確認などの手続きを経て増築
• 外壁の基礎やひび割れなどの傷んだ箇所はない。または傷んだところは修復が済んでいる
• 建物の形はほぼ長方形
• 一片が4m以上の吹き抜けはない
• 平屋建て。または2階外壁の真下に1階の内壁または外壁がある
• 1階外壁の東西南北、どの面にも壁がある
• 屋根材は比較的軽い。または瓦など比較的重い屋根だが、1階に壁が多い
• 鉄筋コンクリートの布基礎・杭基礎・ベタ基礎など基礎が頑丈

以上の10項目について、当てはまるものが7個以下の場合は要注意。10個全て当てはまるという場合はひとまず安心と考えて良いですが、心配な点があれば診断を依頼するのがおすすめです。

参考：誰でもできるわが家の耐震診断

まとめ

• 耐震とは、地震が起きた際に建物の破壊や損傷を防ぐための工夫のこと
• 耐震性の高さは、耐震基準と耐震等級によって判断する
• 耐震診断には3つの方法がある
• 耐震診断の依頼は住宅診断士の資格を持つ専門家がおすすめ
• 現在住んでいる家の耐震が心配な場合はまず自己診断してみよう

家の性能については専門的な知識が必要なことも多いですから、これから家を建てようと思っている方も、現在住んでいる家の耐震性が不安という方も、まずはプロに相談してみるのがおすすめです。

安全に心地よく暮らすために、ぜひ早めの対策を心がけてください。