住宅は人生で最も大きな買い物と言われています。新築の一戸建てを購入するときは、ほとんどの人が最初の1回、つまり初心者でしょう。

このページは、新築一戸建てを購入するにあたって押さえておきたい基本知識を、ワンストップで得られることを目的としたものです。

ページ内の情報だけですべてがわかるわけではありませんが、これからさまざまな計画を練る上で、少しでもお役立ていただけたら幸いです。

まず押さえておきたいお金のこと

新築一戸建てを購入する際、避けて通れないのがお金のことです。

住宅を検討する上で最も大切なのは「住んで満足できるかどうか」ということですが、それも予算あってのこと。

すぐに購入できるのか、それとも今より貯蓄を増やす必要があるのか、という準備期間についての目処をつけるためにも、まずは家づくりに関するお金について把握しておきましょう。

エリア別に見る新築一戸建ての相場

まずは新築一戸建ての相場について紹介します。

以下にまとめたのは、物件数No.1を謳う住宅情報サイト、ライフルホームズに掲載されている全国主要都市の最低価格と最高価格です。

東京

• 1,750万円〜2億7,500万円

※参考：東京都の地域別新築一戸建て・分譲一戸建て　相場情報【HOME’S】｜一戸建て[一軒家]の購入・戸建の検索

最安の物件があるのは八王子市で、最高額の物件があるのは世田谷区となっています。

23区内は、概ね4,000万円前後が最安ライン。城東地域（江東区、荒川区、足立区、葛飾区、江戸川区など）、城北地域（北区、板橋区）には3,000万円前後の物件もありますが、母数に比べてその割合は高くありません。

横浜

• 2,080万円〜1億800万円

※参考：横浜市の地域別新築一戸建て・分譲一戸建て　相場情報【HOME’S】｜一戸建て[一軒家]の購入・戸建の検索

最も安い物件があるのは金沢区で、もっと高い物件があるのは中区となっています。物件価格が安いのは、金沢区、西区、旭区。反対に高いのは、緑区、青葉区、瀬谷区といった地域となっています。

全体を見ると、概ね2,500万円〜4,500万円前後が平均的なラインと言えるでしょう。

名古屋

• 2,380万円～1億7,000万円

※参考：名古屋市の地域別新築一戸建て・分譲一戸建て　相場情報【HOME’S】｜一戸建て[一軒家]の購入・戸建の検索

最も安い物件があるのは港区で、最も高い物件があるのは千種区となっています。

全体を見ると、各地の安い物件の相場は2,500万円〜3,500万円、高い物件の相場は5,000万円〜6,000万円前後が目安と言えそうです。

大阪

• 2,480万円〜7,970万円

※参考：大阪市の地域別新築一戸建て・分譲一戸建て　相場情報【HOME’S】｜一戸建て[一軒家]の購入・戸建の検索

最安物件があるのは生野区、最高額物件があるのは旭区となっています。

安い物件は2,800万円〜3,500万円。高い物件は3,500万円〜4,500万円といった価格帯に多く分布しています。

福岡

• 2,399万円〜7,750万円

※参考：福岡市の地域別新築一戸建て・分譲一戸建て　相場情報【HOME’S】｜一戸建て[一軒家]の購入・戸建の検索

最安物件があるのは南区で、最高額の物件があるのは城南区です。

全体を見ると、最安の平均は2,700万円前後、最高額の平均は5,500万円前後と言えるでしょう。

建物代・土地代以外でかかる諸経費

続いて、建物代や土地代以外に掛かる諸経費に、どのようなものがあるかを紹介します。

印紙代

印紙というのは、物件の売買契約書に貼り付ける収入印紙のことです。税金であるため、節約することはできません。

ちなみに掛かる費用は、物件の金額によって以下のように違ってきます。

物件の金額	印紙代
500万1円～1,000万円以下	5,000円
1,000万1円〜5,000万円以下	1万円
5,000万1円～1億円以下	3万円
1億1円～5億円以下	6万円

固定資産税

固定資産に掛かる税金で、必ず支払わなければならないお金です。入居した年であっても日割りで請求されますので、いざという時に驚かないようあらかじめ知っておきましょう。

金額は、固定資産税評価額に標準税率である1.4%を掛けたものです。

仲介手数料

新築一戸建てを購入する場合、多くの人が不動産会社に仲介してもらうことになるでしょう。

仲介手数料は、文字通り不動産会社に対して、仲介の報酬として支払う手数料です。

不動産の仲介手数料は、「物件価格の3.24%に6万円を足した金額が上限」と法律で決められています。多くの場合、この金額が請求されるかと思いますが、法律で定められているのはあくまで上限ですので、交渉によっては減額することもできます。

火災保険

ほとんどの金融機関では、火災保険への加入を条件に住宅ローンを提供しています。

加入する保険は任意で選ぶことができますので、保障内容や金額等が自分たちの希望とマッチするものを、適宜ピックアップされると良いでしょう。

登記費用

登記とは、何らかの権利関係を公に示すための登録手続きのことです。

不動産を購入した場合、所有権や抵当権を登記してもらうために司法書士へ、表示登記をしてもらうために土地家屋調査士へ、それぞれ依頼することとなります。

登記に掛かる費用に加え、各依頼先へ支払う報酬が発生しますが、業者によって料金が大幅に違うことも。どの業者に頼んでもやることは変わりませんので、なるべく料金の安いパートナーを探されることをお勧めします。

ローンの諸経費

ローンを組むにあたって、金融機関にローン手数料、保証会社にローン保証料などを支払う必要があります。

ケースバイケースですが、数十万円単位のお金が掛かることも少なくありませんので、あらかじめその分を見込んで予算を考えておきましょう。

一戸建ての建築～入居までの大まかなスケジュール

一戸建てを建てて入居するまでの、大まかなスケジュールを見ていきましょう。

こうしなければならない、という厳密なルールはありませんが、どういった工程を経るのかを理解しておけば、自分たちの計画も立てやすいはずです。

情報収集＆資金計画

まずは、購入したい一戸建てのイメージを固めます。小さい頃から住みたい住宅についてずっと考えている、というような場合は、それをそのまま採用し、予算との落とし所を探っていきましょう。

まだイメージが固まっていない場合は、住宅情報サイトや雑誌などを参照して、自分たちがどういう家に住みたいのかをじっくり相談されることをおすすめします。

この時、最初に予算ありきで考えると、本当に住みたい住宅の条件を見落としてしまう可能性があります。まずは希望を全て洗い出して最高の住宅をイメージし、そこから現実に合わせて、優先度の低い要素を引いていくと良いでしょう。

また、建てたい家のイメージとは別に、用意できる予算についても並行して把握しておくことが大切です。

将来的な資金需要まで踏まえて、現在用意できる予算（住宅ローンの頭金）と、月々に許容できる返済額を算出しましょう。

その際は、各金融機関がウェブ上で公開している、住宅ローンシミュレータを活用されることをおすすめします。その上で、目ぼしい金融機関に住宅ローンの事前審査を申し込んでおくと良いでしょう。

土地探し＆売買契約

建てたい家のイメージが固まってきたら、土地探しを始めます。単純な立地だけでなく、地盤や治安、法的規制なども考慮しておくことが大切です。

また、土地の中には、建築条件つき土地という、その土地で建物を建築する業者があらかじめ指定されているものも存在します。

その場合、自分たちの望む業者に施工してもらうことができない（できても別途費用が掛かる）ことが考えられますので、注意しましょう。

依頼業者の決定

土地の目処がついたら、次は一戸建てを建ててもらう業者を探します。

大きく分けると、依頼業者は全国展開しているハウスメーカーか、地域密着型の工務店か、という2択となるでしょう。

注文住宅などの場合は、業者との間に設計事務所が入ることもあります。

自分たちが満足できる住宅を手に入れられるかどうかは、この業者選びに掛かっているといっても過言ではありません。口コミ評判や実績はもちろん、実際に相談に行った時の社内の雰囲気なども含めて、本当に信頼できる業者かどうかを見極めましょう。

設計

業者と契約を結んだら、住みたい家の具体的な設計をしてもらいます。

打ち合わせの回数は業者により様々ですが、いずれにせよ自分たちの理想の住宅を形にするために、細大漏らさず要望を伝えましょう。

規格住宅の場合はそこまで自由に要望を通すことはできませんが、家づくりに対する熱意が伝われば、担当者の方もそれを叶えるために最大限の工夫をしてくれるはずです。

工事費の見積もり＆住宅ローンへの申し込み

設計が完了し、図面が固まったら、次は工事費の見積もりです。

予算と相談しながら、削れるものは削り、残したいものは残す、という作業を、担当者の方と二人三脚で行なっていきます。

余談ですが、業者の実力が問われるのはこのタイミングです。

予算内での理想を実現するために、どれだけアイディアを出してくれるか。業者都合ではなく、依頼者の目線で考え抜いてくれる業者は、本当に頼り甲斐のある良いパートナーであると言えるでしょう。

工事費の見積もりが終わり、図面が固まったら、住宅ローンの本審査を申し込むこととなります。

工事

設計が済んだら、業者による工事が進められます。

天候にもよりますが、着工から完成までの期間は、おおよそ3ヶ月ほど。この間、依頼者側でできることはほとんどありませんので、入居に備えて新規購入する家具や各種備品の候補をピックアップしておきましょう。

引き渡し・引越し

工事が終わったら、当初の予定通りの仕上がりとなっているかをチェックします。問題がなければ、各設備の保証書や取扱説明書などを受け取って、引き渡しとなります。

その後は、いよいよ新居への引越しです。水道・ガス・電気の申し込みや、住民票の移転など、お馴染みの手続きを経れば、名実ともに住宅はご家族のものとなります。

もちろん、近隣住宅への挨拶回りも忘れないようにしましょう。

購入時にチェックしたいポイント

新築一戸建てを購入する際にチェックしておきたいポイントも押さえておきましょう。

注文住宅を検討されている方も、どういった点をチェックすれば良いのかを知っておくことで、イメージを固める際に役立つはず。ぜひ参考に目を通してみてください。

構造

新築一戸建てを購入する場合、木造の住宅であるケースが多いでしょう。

柱の位置や、接合部分の状態、使われている断熱材や塗料などについて、なるべく詳細に確認されることをおすすめします。

専門的な知識がないとわからない部分も多いかと思いますが、候補物件を複数回っていく中で、それぞれの物件の特徴や、構造の違いなどが分かってくるはずです。

家族が高齢になった時の改築の可能性なども視野に入れて、各部の構造を丁寧にチェックされてみると良いでしょう。

日当たり

日当たりは、後から確保しようと思っても難しいものです。

窓の向きや大きさはもちろん、隣接する住宅との距離なども、抜かりなく確認しておきましょう。

入居時は日当たりが良くても、数年後に周囲に新たな建物が建って、日光を遮らないとも限りません。可能な限り複数の可能性を検討して、十分に日光が確保される住宅かどうかを吟味しましょう。

電灯がついているかどうかや、天候の良し悪しについても考えておくことが大切です。

通気性

日光と同じく、気をつけたいのが通気性です。通気性が悪いと、結露が発生しやすくなります。

室内と外の気温差が激しい冬場などに、結露で壁面がびしょびしょに濡れてしまうと、住宅が痛む原因に。

最悪の場合、木材にカビが生えたり、腐ってボロボロになってしまうことも考えられますから、日光と通気性については妥協なくチェックしておきたいところです。

動線

住みやすさを大きく左右するのが、動線です。

誰しもこれまでの人生で、どういった動線が過ごしやすいか、自身の中にある程度のこだわりを確立しているはず。

そうしたこだわりを踏まえ、朝起きてから夜寝るまでの行動をシミュレーションして、住宅内の動きやすさを検討していきましょう。

特に家事動線については、抜かりなくチェックしておきたいところです。

また、日常の動線に加え、来客があった際のシチュエーションも忘れずに検討されておくことをおすすめします。

省エネ性能

過ごしやすさに比べると、省エネ性能は軽く見られがちです。

しかし国がクリーンエネルギーの活用を目指していることもあり、省エネに関係する助成制度は少なくありません。

また、省エネに直結する各種ライフラインは、生活していく以上欠かすことのできないもの。ガスにせよ電気にせよ、エネルギーを使うにはお金が掛かりますから、省エネ=節約と考えることもできます。

長い目で見れば高い確率でお得ですから、住宅の省エネ性能についてもぜひチェックしておきましょう。

キッチン

キッチンは、ただ料理をする場所ではありません。

シンクの大きさや火口の数、調理台の大きさといった使い勝手はもちろん、リビングとどのように繋がっているかもこだわりたいポイント。

完全に独立しているのがいいのか、リビングを広く見渡せるのがいいのか、キッチンをメインで使う人の意見を最大限尊重して、なるべく理想に近いものを探されてみてください。

収納

収納は、暮らしやすい住まいを実現する上で非常に重要なスペースです。

今後家族が増えることも考慮して、十分なゆとりがあるか。また、どういった箇所に配置されているかをチェックしましょう。

あらかじめ収納に入れることになるであろう物をリストアップしておき、現場で適宜どこに何を入れるかをシミュレーションすると、より具体的に自分たちの要望に適っているかどうかをイメージできるはずです。

防犯

防犯については、住宅そのものに加え、周辺環境もチェックしておきましょう。

単純なことですが、落書きが多くないか、ゴミが散乱しがちでないか、街灯が少なく、夜暗くなりすぎないか、といった点に目を向けると良いでしょう。

また、住宅設備については、インターホンの機能も確認しておきましょう。カメラの有無は、来客者を確認する上で便利ですし、最近はカラー録画などのユニークな機能のついた製品も登場しています。

録画まで求める必要はないかもしれませんが、少なくともカメラ機能程度は、求めたいところです。

業者ごとの特徴と選び方

住宅を建てる業者には、大きく分けて3つの種類があります。

それぞれ特徴が違うため、より自分たちの要望にマッチしたパートナーを選ぶためにも、業者ごとの概要を押さえておきましょう。

ハウスメーカー

一戸建てを購入しようと考えた時、ほとんどの人が頭に思い浮かべる業者は、ハウスメーカーでしょう。

全国展開しているハウスメーカーも多く、CMなどでもよく目にするため、住宅を建てる業者=ハウスメーカー、というような印象を持つのも頷けます。

ハウスメーカーの特徴は、規格を統一したり、建材を自社工場で加工したり、大量生産を前提とした家づくりを行うことでコストを抑えているという点。

1000万円台から購入できる住宅も少なくなく、低予算で一戸建てを購入するなら第一候補となる業者であると言えます。

工務店

工務店は、地域密着型の住宅メーカー、というような位置付け。大量生産型の家づくりではなく、一軒一軒に対して、比較的自由度の高い家づくりを行なっています。

どれだけ要望を聞き入れてもらえるかは、予算や工務店の方針によって違ってきますが、ハウスメーカーの場合よりも概ね融通が利くはずです。

また、地域に根ざした経営を行なっている工務店が多いため、末長く付き合っていけるというのもメリット。入居した住宅に何らかのトラブルが起きた時などにも、きめ細かい対応が期待できます。

設計事務所

設計事務所は、先に紹介した2つの業者とは違った立ち位置の業者です。

工務店との間に入って、設計やデザインについて、依頼者の要望を形にしてくれる業者、というようなイメージです。

ハウスメーカーや工務店には少なからず標準となる規格がありますが、設計事務所に依頼した場合は、諸々の希望を1から組み立てていくことができます。

手間もお金も掛かりますが、デザイン性をもっとも重視するなら、検討したい業者と言えるでしょう。

業者の選び方

コストを重視するならハウスメーカー、デザインとコストのバランスを重視するなら工務店、デザインを重視するなら設計事務所、というような傾向があります。

そのため、自分たちの重視するポイントを押さえている業者を、まず検討されるのが良いでしょう。

ただ、それぞれの業者にはデメリットもあります。

まずハウスメーカーは、規模こそ大きいものの、作業を請け負っている下請けの優劣が激しいです。そのため、評判をそのまま鵜呑みにはできません。

また、工務店は、中・小規模の企業が多いため、倒産するリスクがあります。デザインや設計の自由度は高いですが、業者ごとの技術力のばらつきが大きいため、しっかり選ばないと望んだ仕上がりにならない可能性があります。

最後に設計事務所ですが、建築は提携業者が行うため、1から10まで一貫して家づくりに携わってくれるわけではありません。しっかり現場を監理してくれる事務所を選ばないと、当初のイメージと食い違ってしまう可能性があります。

このように、どの業者も一長一短です。まずウェブ上で、口コミやこれまで建てた実例をチェックし、その上で、自分たちが頼ろうとしている店舗へ相談に行かれると良いでしょう。

いい会社というのは、ちょっとした対応ひとつにも、社風が表れます。直接出向くのは少し手間ですが、住宅購入は一生の一大事。自分たちが本当に納得して家づくりを任せられるかどうか、妥協なくチェックされることをおすすめします。

知ってるようで知らない一戸建ての種類

ひと口に一戸建てと言っても、いくつか種類があります。

自分たちのイメージしているものがどの戸建てかを知ることで、より具体的な計画が立てられたり、何を調べるべきかが明らかになるはず。

ここでは、戸建ての主な種類を紹介します。

建売住宅（分譲住宅）

建売住宅は、その名の通りすでに建物が建っており、土地とセットで売りに出されている住宅。

売主は、大手のハウスメーカーやデベロッパーであることが多いです。

建築する側があらかじめ規格を決めて大量生産を行うため、契約をしてから要望を形にしていく場合と比べて価格が安いという特徴が。

また、住宅購入から入居までの期間も短く済みます。

最近では、まとめて広い土地を購入して、そこに同型の住宅を量産する、通常よりもさらに低コストの建売住宅も目立ちます。

売建住宅（規格住宅）

売建住宅は、建売住宅の逆。土地を購入した後に建築を行うタイプの住宅です。

デザインや間取りに関する自由度がほとんどない建売住宅に比べて、ある程度自由に設計プランを組めることが特徴。

とは言え、完全に自由というわけではなく、建設会社が用意した枠組みの中から選択肢を選んでいく形が主流です。

また、売建住宅は、購入した土地で住宅を建築する会社が、最初から決まっているというのも気をつけたいポイント。好みのハウスメーカーが別にある場合は、基本的にお金を上乗せしないと変更できませんので、その点は押さえておくと良いでしょう。

注文住宅

もっとも自由度が高いものの、その分コストも高くなるのが注文住宅です。

世界に1つしかない自分たちだけの家を建てるなら、まず検討したいのがこのタイプ。

依頼先は、工務店や設計事務所となることが多いでしょう。大手ハウスメーカーは、大量生産でローコスト住宅を供給するのを得意としています。

中には注文住宅と銘打ったブランドをラインナップしているところもありますが、ブランド化されている時点で、すでにある程度規格化されています。

どちらを選ぶべきかは、予算と望む住宅のイメージによって異なりますが、「大手ハウスメーカーは、リーズナブルで機能的な住宅を建てる」「工務店、設計事務所は、デザイン性とコストが共に高い住宅を建てる」という傾向は、知っておくと良いでしょう。

押さえておきたい住宅ローンのこと

新築一戸建てを購入する場合、多くの人が住宅ローンを検討されることでしょう。

しかし住宅ローンには無数の種類があり、パッと見ただけでは何がどういうものか区別するのも難しいかと思います。

ここでは、住宅ローンの基本的な知識を解説します。

住宅ローンの種類

住宅ローンには、大きく分けて公的ローンと民間ローンの2つの種類があります。

公的ローン

公的は、その名の通り公的な組織が提供している住宅ローンです。

代表的なのは、住宅金融支援機構という独立行政法人が提供する、フラット35。これは同法人が民間の金融機関と提携して打ち出しているもので、厳密には公的ローンではありませんが、有利な条件で組めるローンとして絶大な人気を誇っています。

その特徴は、完済まで金利が変わらないという点。フラット35という名前の通り、最長35年間にわたり固定金利で住宅ローンを組むことが可能です。

同系のローンとして、フラット25、フラット50といった住宅ローンも用意されています。

フラット35以外の公的ローンとしては、自治体融資が挙げられます。

全ての自治体が用意しているわけではありませんが、一般的な住宅ローンと比べ、有利な条件で借り入れできる傾向があります。勤務先、あるいは居住している自治体が提供しているようなら、一度その諸条件をチェックされることをおすすめします。

民間ローン

民間ローンは、一般の金融機関が用意している住宅ローンのことです。

前述の通り、住宅金融支援機構と提携してフラット35を取り扱っている金融機関がほとんどです。

しかしフラット35の契約で金融機関が得られるのは、主に手数料。自行独自の住宅ローン加入者を増やすため、各行間で金利の引き下げ、ユニークな特約の付いた商品の開発競争が行われています。

公的ローンより金利が高いのが難点ですが、その分、物件に求められる条件が緩く、借り入れできる金額も大きいという特徴があります。

組み合わせることもできる

公的ローンと民間ローンという2つの住宅ローンについて紹介しましたが、これらは併用することも可能。

金利の低い公的ローンでまず借り入れを考え、限度額をオーバーする分は民間の金融機関で賄う、というケースも少なくありません。

自分たちのライフプランや、用意できる予算などをしっかり考えて、無理のない返済プランを組み立てましょう。

金利の種類

借りたお金には、一定の金利が掛かります。

固定でいくら、という形はなく、割合で計算されるため、ちょっとわかりにくいかもしれませんが、これは言わば、お金のレンタル料のようなものです。

そして、この借りた額に上乗せされるレンタル料の割合（金利）には、固定金利と変動金利という、大きく分けて2つの種類があります。

変動金利

変動金利型は、市場の金利変動を受けて、適用される金利が年に2回（返済額への反映は5年に1回）見直されるというタイプ。

一般に金利が低いというのがメリットですが、定期的に金利変動の影響を受けるため、返済計画が立てづらいというデメリットがあります。

固定金利

固定金利は、その名の通り返済期間中ずっと金利が変わらないタイプ。

金利というのは経済状況によって変動するものなのですが、この変動を意識しなくていい分、返済計画が立てやすいというメリットがあります。

また、金利が低いタイミングで固定金利の住宅ローンを組めば、将来的に金利が上がった場合にお得、というのも見逃せないポイントです。

現在の日本は超低金利ですから、固定金利型で住宅ローンを組むメリットは大きいと言えるでしょう。

固定金利選択型

固定金利には、2年、5年、10年といった特定の期間だけ固定金利とし、その後はその時点での金利動向を見て、再び固定金利とするか変動金利に変更するかを決定できる、固定金利選択型というタイプも存在します。

多くの民間の金融機関で用意されているのは、変動金利と、この固定金利選択型の住宅ローンです。

その時の時流に合わせて金利を選べるのはメリットですが、返済額に上限がないため、金利上昇幅が大きかった場合は損をしてしまう可能性があります。

ローンを検討するタイミング

住宅ローンの審査には事前審査と本審査の2段階があり、事前審査は数日〜2週間、本審査は長いと数ヶ月掛かります。

いつ住宅ローン審査に申し込まなければならない、という取り決めはありませんが、一般に事前審査は、予算を決める際か、建てる住宅のイメージが具体的に固まった段階で行うのが一般的です。

一行だけではなく、目ぼしい複数の金融機関に審査を申し込み、より有利な条件で借り入れできそうなところを選びましょう。

また、本審査の場合は、申し込みをするために住宅の図面等を用意しなければなりません。早くとも、図面を承認するまでは申し込みできない、ということを押さえておいてください。

もし本審査が通らなかった場合は、新たに別の金融機関を頼らなければなりません。時間的余裕を持って、早め早めに行動されることをおすすめします。

活用したい住宅ローン控除

住宅ローンの支払いは、長期間にわたり継続的に発生するものです。節約できる方法があれば、ぜひ試したいですよね。

そこで活用したいのが、住宅ローン控除です。これは、毎年年末の住宅ローン残高に応じて、所得税が控除されるという制度。

以下のような適用条件がありますが、所得税控除からはみ出した分は住民税からも控除されるため、利用するメリットは大きいでしょう。

住宅ローン控除の適用条件

• 居住用に購入し、適用を受けるとしの12月31日まで住んでいること
• その年の合計所得金額が3000万円以下であること
• 住宅の床面積が50平方メートル以上で、床面積の半分以上が居住用であること
• 住宅ローンの返済期間が10年以上であること
• 入居した年と、その前後2年間の間に、何らかの免税制度を利用していないこと

上記の条件にはいくつか注釈が付きますので、より詳しい情報を知りたい方は国税庁の公式サイトをチェックされてみてください。

まとめ

新築一戸建てを購入するにあたっては、様々な知識が必要となります。

ただ最も大切なのは、自分たちがどうしたいか、ということ。住宅づくりについて調べすぎるあまり、本来想像していた理想の住宅を見失わないよう注意しましょう。

たとえば、予算が厳しいからといって希望を諦めるのは早計です。限られた予算を増やすことはできないかもしれませんが、業者に相談することで、予算内で思いもよらぬ技術的な解決策を提案してもらえることも少なくありません。

信用できるパートナーを見つけることができたら、そのパートナーに思いきりワガママをぶつけてみて下さい。きっと期待に応えてくれるはずです。