大切なマイホームと家族、そして自分の身を守るためにもかけておかなければならないのが住宅の火災保険です。どんなに自分が気をつけていても、隣の家から火が上がるなど火災のリスクはゼロではありません。火災で家がなくなってしまっても生活を続けていけるように準備することこそ、火災保険へ加入することの意味なのです。

こちらの記事では住宅へかける火災保険について総合的な情報をまとめています。これからマイホームを購入する人にとって非常に有益な情報になるでしょうから、ぜひ最後までご覧ください。

火災保険とは

「火事の時に備える保険」というイメージのある火災保険。しかし、その本当の意味を理解している人は少ないのではないでしょうか。火災保険とは、建物はもちろんその中にある家財に対しても補償してもらうことのできる保険のことです。

それ以外の保険として有名なのは「生命保険」や「自動車保険」ですね。生命保険であれば契約者の生命に対してかける保険ですし、自動車保険であれば自動車に対してかける保険です。これらの保険は、火災保険とは違って補償の対象が明確に定まっています。一方、火災保険の場合は非常に広域な損害に対して補償をつけることが可能なのです。

火災保険の補償対象になる事故の種類

損害が発生したときに補償対象となるのは、なにも「火災」だけに限られるものではありません。プランの内容によっても異なりますが、火災保険で補償が行われる主な事故の種類は次の通りです。

• 火災
• 落雷
• 水濡れ
• 破裂
• 爆発
• ひょう
• 風
• 雪災
• 衝突
• 騒じょう
• 水災
• 盗難

このように、火災保険は実に様々なリスクに対して備えをすることのできる保険なのです。

どんな種類がある？火災保険について知ろう

火災保険と一口に言っても、実は様々な種類があります。人が住むために利用する住宅へかける保険なのか、店舗や事務所など事業目的で利用する建物にかける保険なのかで選べる種類は違ってきます。火災保険について詳しく知るために、まずはその種類を理解しましょう。

住宅用の基本的な火災保険！住宅火災保険

住宅用に用意された基本的な火災保険が「住宅火災保険」です。数ある火災保険の中では最もオーソドックスな部類に入り、「火災」に加えて「落雷」や「爆発」など基本的な補償が含まれています。ものによっては地震保険も併せて加入できることがあります。

より手厚い補償！住宅総合保険

基本的な火災保険となる住宅火災保険よりも手厚い補償を受けられるのが「住宅総合保険」です。住宅総合保険には住宅火災保険の内容にプラスして「水災」や「騒じょう」、「盗難」なども含まれているのが一般的です。こちらも地震保険とセットでの加入ができます。

全てのリスクに備えられる！オールリスクタイプ

様々なリスクへの備えがパッケージセットになった火災保険が、「オールリスクタイプ」です。オールリスクタイプには商品ごとに異なる特徴があり、選ぶのに苦労するかもしれません。こちらの火災保険を選べば様々な損害に備えられるだけでなく、「鍵をなくしてしまった」などのトラブル対応も行ってくれる場合があります。

ただし、様々な補償がセットになっているぶん不要な補償も含まれている場合があります。自分にとって必要な補償をきちんと選ぶことが、保険料を安く抑えつつきちんと補償を受けるために大切です。

平成28年4月1日で新規契約が終了！特約火災保険

こちらは平成28年4月1日で新規契約が終了してしまった火災保険ですが、特徴的な火災保険に「特約火災保険」というものがあります。特約火災保険は住宅金融支援機構から融資を受けている人だけが対象であり、保険料が安い上に手厚い補償内容が用意されていた火災保険です。

マンションなどを経営する人向け！団地保険

団地保険は、マンションなどを経営している人向けの火災保険です。そのマンションなどに住んでいる居住者を守るために加入する火災保険で、共有部分についても補償が付いていることが特徴です。性質としては住宅総合保険と共通する部分があるものの、住宅向けの火災保険より割安であるのが一般的です。

事業用の建物を所有する人向け！店舗総合保険

ここからは事業用の建物を所有する人のための火災保険です。「店舗総合保険」はその名の通り店舗など事業用の建物に補償がされる火災保険。家財や備品にも補償をつけられるため、様々なリスクに備えることができます。ただし、基本的には地震保険とセットで加入することはできません。

工場などの建物につける火災保険！普通火災保険

店舗・事務所など小規模な建物だけでなく、工場など大規模な建物に対してつけられるのが「普通火災保険」です。店舗総合保険と同じように家財・備品などにも補償をつけられますが、盗難や水災には対応していません。また、普通火災保険も基本的には地震保険をつけることができません。

商品は少ないが火災保険にも積立型がある

あまり知られていませんが、火災保険にも積立型の商品が存在しています。積立型の火災保険には満期保険金がもらえたり、配当金をもらえたりといった利点があるものの、毎月の保険料が高めになるという欠点もあります。何が起こるかわからない将来のリスクに備える火災保険ですから、細かい内容を理解して慎重に選ぶようにしましょう。

新築住宅に火災保険が必要な理由

新築に限らなくても、住宅を持っている人の備えとして火災保険は欠かせないものです。もし住宅に万が一のことがあれば貯金だけではその損失をまかないきれない場合も多いので、住宅を所有するなら火災保険へ入るのが一般的です。「保険料がもったいないから」と火災保険に加入しないでいると、いずれ痛い目に遭ってしまうかもしれません。

住宅ローンと住宅再建ローンの二重ローンになる

住宅を取得する際には「親族から相続する」「中古住宅を購入する」などの方法がありますが、特に新築住宅を購入するのであれば火災保険は必須です。なぜなら、住宅が火災などの事故で損壊してしまったら、その修理をするために多額の費用が必要になるからです。このとき、住宅ローンの返済期間であれば住宅ローンと住宅再建ローンとの二重ローンになってしまいます。

新築住宅を購入する際にはほとんどの人が住宅ローンを35年などで組むことでしょう。そのため、火災などの事故が発生した時に二重ローンになってしまう可能性は極めて高いのです。二重ローンで生活が苦しくなってしまうリスクに備えるため、住宅ローンが残っているのであれば火災保険への加入が必須なのです。

新築住宅に火災保険をかける場合に注意したいのは、保険金額を住宅ローンの借り入れ金額に設定するのは危険だということです。なぜなら、購入時に支払った頭金が多ければ住宅ローンの借り入れ金額と同程度の補償額では住宅を再調達できない可能性があるからです。

また、火災保険には最長10年という保険期間が定められています。もし更新を忘れてしまうとその期間に発生した事故の損害は受けられないため、自動継続などの特約を設定しておくことが大切です。

ところで、火災や地震に強い住宅をしっかりと検討できていますか？ 持ち家計画の資料請求なら、住んでいる地域で自分のわがままな夢をかなえてくれるハウスメーカーを検索でき、一括で資料請求まで行うことができます。
一生に一度となる大きな買い物、妥協せずにたくさんの会社を検討するようにしましょう。

我が家に最適な火災保険を見極めるために

それでは、どんな火災保険が我が家に適しているのでしょうか。こちらの項目では本当に適した火災保険を見極めるために覚えておきたいポイントを解説しています。

補償内容をきちんと把握して必要なものを選ぶ

まずお伝えする最適な火災保険を見極めるためのポイントは、補償内容をきちんと把握して自分で決めるということです。全てのリスクに備えられるタイプの火災保険は本当に幅広いトラブルに補償を行ってくれますが、必ずしも我が家に必要でない補償も付いていることがあります。

極端なことを言えば、ほとんど雪の降らない温暖な地域で雪災の補償を強化してもそれほど大きな意味はないですよね。また、高層マンションの上層階を購入する方であれば洪水の補償をしてくれる水災は不要かもしれません。火災保険の保険料は不要な補償を減らすだけで大きく変わってくるため、本当に我が家に必要な補償内容をきちんと選ぶことが大切です。

複数の保険会社で見積もりを行う

自分がどんな補償をつけたいかが明確になったら、複数の保険会社で見積もりを取るようにしましょう。新築住宅を購入する際には不動産会社提携の火災保険をおすすめされることもありますが、その火災保険は比較的保険料が高くなっている可能性もありますので注意です。1つの保険会社でしか検討していないと、全く同じ補償内容であっても高い保険料を支払うことになるかもしれません。必ず複数の保険会社を比較するようにしましょう。

火災保険の見積もりの際に必要になる情報について

火災保険の見積もりを取ろうと思ったら、いくつかの情報を提示する必要があります。見積もり手続きをする前に、その情報を準備しておくとスムーズです。

必要な情報としては、まず建物に関するものがあります。「完成予定年月」「建物の構造」「建物の面積」「耐火基準」「所在地」などが必要となり、これらの情報は重要事項説明書などで確認することが可能です。ちなみに、住宅の性能が高ければ保険料が割引になる可能性もあるので、それらも忘れずにチェックしましょう。

地震保険に加入するかどうか

契約したい火災保険のプランが決定したら、地震保険をつけるかどうかを検討しましょう。地震保険とは、地震・噴火などによる住宅の損害に対して補償をしてくれる保険のことです。火災保険とセットで加入するのが基本となっていて、地震保険単独で加入することはできません。地震の発生する可能性が高い日本ですから、地震保険も必要な補償だと考えておくのが賢明です。

なお、火災保険料と違って地震保険料は保険料控除の対象になります。減税制度も用意されているとなれば、加入しない手はないでしょう。

いつから火災保険に加入すればいいの？加入のベストタイミングとは

初めてマイホームを購入する場合は、「いつから火災保険に入ればいいか」という疑問が湧いてきます。極端なことを言えば、火災保険は書類に不備がなければすぐにでも補償をスタートすることが可能です。ただし、住宅ローンを組むのであれば少々話は違ってきます。

加入タイミングの例

新築住宅を購入するときの火災保険への加入タイミングとして一般的なのは、住宅ローンの決済をするタイミングです。多くの場合、住宅ローンの決済日に火災保険の申込書が必要になります。もし申し込み書類に不備があり手続きに手間取ってしまった場合のことを考えて、住宅ローンの決済日の1週間から1ヶ月前までには加入するようにしましょう。

住宅ローンに対応している火災保険とは

金融機関によっては、住宅ローンの利用条件に「条件を満たす火災保険への加入」が含まれていることがあります。火災保険について調べていると「住宅ローンに対応している火災保険」という文言を目にするかもしれませんが、これはつまり住宅ローンの利用条件を満たすための火災保険ということです。

なぜ金融機関がこういった条件をつけるのかというと、住宅ローンは住宅を担保として借り入れる融資だからです。住宅ローン返済中にその担保がなくなってしまっては大変。そのため、金融機関はあらかじめリスク回避のために火災保険への加入を義務付けているのです。

住宅ローンに対応している火災保険の条件として挙げられるのは、「保険の期間が住宅ローンの支払い期間中に続くこと」や「金融機関が評価した建物の価値以上の補償内容となっていること」などです。

金融機関から「質権設定をする」と言われたら？

住宅ローンを契約する際に、「火災保険の質権設定を行う」と言われる場合があるかもしれません。火災保険の質権設定とは、火災保険の保険金を金融機関が優先的に受け取るための設定のことです。もし質権設定をした場合、金融機関が同意していないのに勝手に火災保険を解約することはできません。

「火災保険の保険料を銀行に取られたら大変！」と思うかもしれませんが、全額を徴収されるわけではないのでご安心ください。保険料はその時の住宅ローン残高のぶんが引かれ、残った金額が返ってきます。つまり、火災で家が全焼したら住宅ローンの残りを全額火災保険から支払うということです。

ただし最近では質権設定を行わない金融機関もあるので、火災保険の質権設定は必ずしも必要な条件ではなさそうです。

まとめ

いかがでしたか。住宅を所有するなら全ての人がかけるべき火災保険について、総合的な情報をまとめました。住宅ローンを借り入れる際になんとなく契約する方もいますが、火災保険はきちんと内容を把握して契約することが失敗を防ぐコツです。

オールリスクタイプなど補償の手厚い火災保険に入っておけば間違いはありませんが、不要な補償があっては保険料を無駄にしてしまうかもしれません。本当に必要な補償はきちんとつけ、不要な補償は外す。それこそが火災保険を賢く活用するための方法です。